ブロックチェーンの技術で、リアルワールドエビデンスは構築できないか

全ての取引が記録されるなら、

ブロックチェーンの技術で、リアルワールドエビデンスは構築できないか、考えてみたりする。

全ての事象をトラッキングできる技術、しかもそれが暗号化されるのであれば、ブロックチェーン技術はPMSモニタリングに向いているのでは無いだろうか。

しかしながら、暗号化されて個々の端末に入ってしまうので、一元管理は課題になるのかもしれないが、それを克服するのはそれほど難しくはなさそうだ。

なぜこんなことを考えたかと言えば、単純な思いつきに他ならない。

なぜこんな思いつきをしたかと言えば、たまたまフィンテック絡みのリクルーティングをしているときに、少し勉強して、ブロックチェーンは分散型台帳技術と呼ばれているということを知ったので。

てっきり、色々な仮想通貨のことをブロックチェーンというのかと思っていました。

ブロックチェーンとは仮想通貨の技術を指している

ブロックチェーンは技術のことを指し、仮想通貨、ビットコインを支える中核技術とのこと。つまり、仮想通貨はビットコイン。それを動かす技術はブロックチェーンの1部ということなのか?。

台帳というくらいなので、ビットコインにまつわる全ての取引は、インターネット上に記録されている。これでリアルワールドエビデンスも記録されれば良い。ビッグデータを解析するAIエキスパートをいちいち雇わなくてもよくなるかも。パイソンやらRやらを熟知しなくても、解析できそうじゃね?

「サトシ・ナカモト」って誰?


それはミステリー。

ていうか本当に、誰だかわからないことになっている。その、正体不明の「サトシ・ナカモト」によって、2009年1月3日に誕生したビットコインの全ての取引は記録されている。暗号化されて保存されていて、特段、管理する仕組みが定まっていないので、集中的な権限が無いのが、リスク分散にもなり、逆に良いらしい。

ブロックチェーンは、技術を指す。

なので、ブロックチェーンでリアルワールドエビデンスを構築できるだろう。
リアルワールドエビデンスは、知らないけど、すでに、応用されようとしているのは、

・不動産取引
・貿易金融取引などのスマートコントラクト
・食品などのサプライチェーンのトラッキング
・その他

このその他は、医療にまつわることも含まれるだろう。

ただし、まだまだ絵空事に過ぎないだろう。なぜなら、フィンテックをめぐる事件が後をたたないからである。

もし間違ったことがエビデンスとして構築されたら、もうえらいことになる。しかも、事件や事故の責任は誰が取るのか。

法的な整備も待たれるだろう。

それに、やはり医療ともなると、高い倫理観が常に求められるので、こういったよくわからない人が作った仕組みなどは、敬遠されるだろう。


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倫理、法律、責任など。まだでしょ。

ブロックチェーンにまつわる、事故や不祥事などをググると、出てくる出てくる。こんなに不完全なものは、医療への応用はまだまだ先と言わざるを得ない。

理屈で気には、ブロックチェーンの技術は、もしもセキュアなものであると確信できるならば、医療への応用は待った無しだ。

統計、データ解析、エピデミオロジー、保険、全てにおいて応用できるものばかり。

リスク管理を徹底すれば、本来のテクノロジーの恩恵に預かれるけど、またそのリスクというのはいたちごっこ。

ブロックチェーン用のリスク管理のソフトウェアをどんどん更新しなければならず、ここも全く遅れている分野である。

もしこのリスク管理もAIで作ったら、もうそのイタチごっこを人間が把握することがそのうちに不可能になるのでは。

勝手に、リスクが高まり、勝手にAIがソフトウェアをバージョンアップし、いつしか人間が追いつかなくなる。

やはり、医療への応用は、今の高いではとてもじゃ無いけど、怖いな。

サトシ・ナカモトって、まじで誰なの?

ビットコイン、また最近上がってる。


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誰かニッチスペシャリストを作ってくれ

ニッチを選んだのは良いが

メジャー製薬企業にとって、ニッチ製薬企業の買収は生き残るためになくてはならないM&Aモデルになっています。

武田 ⇨ シャイアー
サノフィ ⇨ ジェンザイム、バイオベラティブ
アッヴィ ⇨ アラガン
BMS ⇨ セルジーン

そもそもニッチなマーケットをターゲットにしている企業は、生き残るために組織変革し、従来型の製薬企業のポートフォリオとは違うビジネスモデルを目指してきた背景があります。

ニッチスペシャリストの特徴的なところはたくさんありますが、例えばこんなところでしょうか。
・だいたい少人数
・給料は業界標準よりも高く
・働き方はフレキシブル
・選ばれた人が採用されている
・1つの疾患や1つの領域だけに特化している

こうして勝ち残ってきたニッチスペシャリスト。少人数なので、採用には重点を置き、ハードルを高くして、業界で評判の良い人や、精鋭を採用しようとする傾向にあります。

少人数なので、一人一人の責任範囲が広い上に重いので、1人のインパクトが大きいことも特徴です。高めの給与は、離職によるインパクト喪失を防ぐための施作とも言えます。

フレキシブルな働き方も、リテンションを高める上では重要です。いちいち細かい社内ルールを敢えて作らない企業が多いです。行動規範は個人にある程度任せられ、また、善処できる個人が集っています。

疾病領域は特化していて、ほぼ1領域の企業も多いです。

こうして、ニッチスペシャリストは、業界の中で生き残ってきました。

一方、メジャー企業は多すぎるポートフォリオの見直しを常に求められ、
既存の領域の特許が切れそうになったら、製品・人員もろとも切り捨て、乗り遅れたトレンドを取り戻すために、ニッチを買収しているように見えます。

人員に関しては、常にリストラしながら常に中途と新卒を採用しているイメージです。

メジャーがニッチを買収するのは、生き残りをかけての戦略と言えるでしょうが、ニッチに居た人材を考えてみると、

・自由に働いている
・給与は高い
・領域に特化してきた
・選ばれた人材
・少数

でしたよね。


今不足しているニッチスペシャリスト

つまり、敢えて少数精鋭で、選ばれて自由に働くことを好んでニッチスペシャリストの門を叩いた人々ですよね。

そういう人材がメジャーに取り込まれるとわかったら、どうなりますか。間違いなく、そこからの脱出を考えるでしょう。

ところが、今この瞬間のマーケットを見てみると、そういう人材を受け入れてくれそうなニッチスペシャリストが不足しています。

どんなに精鋭だろうと、生活もありますし、一旦はメジャーに取り込まれて、そこで「部門」として今まで通りに仕事をするでしょうが、ニッチスペシャリストの環境の良さが爆速で激減することは、火よりも明らか。。。。。。

メジャーによるニッチの買収は、会社の生き残りには良いけど、もともとメジャーでぬくぬくするのが好きだった人々は退職に追い込まれ、もともとバリバリ仕事するのが好きでニッチを選んだ人々のやりがいを削いでいます。

今、求められているのは、強い、新たなニッチスペシャリストが、複数、爆速で誕生することではないでしょうか。

市場は変化して、専門性も変化しています。

プライマリー、オンコロジーという括りも今ではオンコロジーの中でのオーファン、オンコロジーの中での専門性に変わってきていて、今後もオンコロジー領域は開発品目も多くて患者さんにとってはますます希望の持てる世の中になりつつはあるものの、オンコロジー、プライマリーという括りそのものが、化石化しつつあります。オンコロジー領域を経験すればなんとかなるというのは、もうビンテージです。


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次のニッチ

次、というかもうスタートしているこれからのマーケットは、だいたい下記の通りかもしれませんが、もうこの瞬間にも、まるで生き物のように変化している可能性はあります。

マーケットは、まさにフリーラジカル。


・製薬とデジタル、AI、テクノロジー

  IT企業がますます製薬に参入してきていますよね。NECとか、楽天とか。各IT企業にはヘルスケア部門が活発です。ただし泣き所は、製薬業界出身でもなかなかこれらのジョブディスクリプションにマッチしないことです。製薬企業で働くということは、ある意味、マニアックでガラパゴス化していくと言う覚悟を決めなければならないかと思います。業界の文化というのもあるかと思いますよ。例えば、楽天メディカルの人なら、主任教授に向かって、「弁当ありません」「小学寄付しません」「タクシー券ありません」とか平気で言えそうですよね。気のせいか?

・遺伝子

  急速に発達した遺伝子治療技術は、今まで長年にわたる、まさに「unmet medical needs」に、爆速に、ダイレクトに治療法を提供していますよね。特に難病系に強く無いですか。進行して蝕んでいくような病気、半ば諦めかけていた治療法のない持病とかに次々ソルーションを提供していますよね。アルツハイマー、パーキンそ、筋萎縮性側索硬化症、脳卒中などなど、特にCNS領域に画期的な成果を出しつつあるような気がします。何年も前になってしまいますが、MR時代に先生と話して、オンコロジーの先生は、実際に抗がん剤を使って患者さんが治ることも多くて、医師としてのやりがいを感じることも多いそうです。それにひきかえCNSの先生たちは、結構シンドイ思いをしていらっしゃる方が多いと聞いたことがあります。CNSの先生たちにやりがいをもたらし、そしてもちろん患者さんに朗報という意味では、本当に夢のある領域ですよね。

・免疫

免疫はもはや言わずもがなです。免疫領域を担当することは、製薬企業のスペシャリストのキャリア形成にも有益です。オンコロジーもいくつかの品目が出ていて、まさに開発中のパイプラインもいくつかあります。オンコロジーだけでなく、今まで対処療法が主流だった疾患にも、免疫領域の進歩で根幹からアプローチをできるようになっていますよね。パーキンソンにも、ロッシュが良いパイプを持っていますね。

・予防

高すぎる薬価問題、破綻しそうな医療費など、特に日本のような国民皆保険を誇ってきた国の根幹のシステムが崩壊しそうになっています。昔の日本は、高血圧や糖尿病、高脂血症の薬がたくさん売れて、まあ、メタボはそれなりに企業が稼げるマーケットでした。保険財源が潤沢にあれば、メタボのマーケットほど企業が潤うものはないですよね。ところが年金は消えて、保険は崩壊しそう、若者も貧困に苦しみ、生活保護の不正受給は増えて、年金開始年齢は引き上げられ、雇用は不安定になってきた今、もう企業がメタボで儲けることは無理ゲーです。その分、予防に力を入れなければならないのですが、そこまでこのマーケットが活気付いていないような気がします。なぜか、あまり美味しいマーケットじゃないですよね、医療用医薬品に比べれば。ただし、個人個人としては、予防の意識はしなければならないと思います。でもそれができるなら苦労しませんよね。

まあ、今後、このような、デジタル、テクノロジー、AI、遺伝子、免疫、予防などのテーマで、強いニッチスペシャリストが誕生したら、秒速で優れた人材を獲得できるかと思います。

誰か、お金持ちの人、ニッチな会社を作ってください。

ウォーレン・バフェットさん、ビル・ゲイツさん、ジェフ・ペソスさん、このブログ読んだら、そういう会社すぐに作ってください。シャイアートか、セルジーンみたいな会社で、遺伝子とか免疫とか、AIとかをやる会社を、3つか4つ作ってくれたら、だいぶ潤うのですが。

・・・・・・・・無いわ。


楽天メディカルー先駆け審査指定で注目

新薬の開発にはお金と情熱が必要です。

厚生労働省は4月8日、一定の要件を満たす画期的な新薬などの承認審査期間を半年短縮する「先駆け審査指定制度」について、医薬品5品目を指定しました。


  • 第一三共「Valemetostat」(予定効能:再発または難治性の末梢性T細胞性リンパ腫)
  • 武田薬品工業「イキサゾミブクエン酸エステル」(ALアミロイドーシス)
  • 武田薬品工業「TAK-925」(ナルコレプシー)ー精神神経用剤
  • 楽天メディカルジャパン「ASP-1929」(頭頸部がん)
  • エーザイ「E7090」(FGFR2融合遺伝子を有する切除不能な胆道がん)――。




5品目中、4品目がオンコロジーです。

お気づきかと思いますが、武田、第一三共、エーザイと名だたる国内老舗大手製薬企業に肩を並べる形で、楽天メディカルジャパンの存在が目を引きます。

楽天メディカルジャパンは、アメリカ、カリフォルニア州サンディエゴにありますRakuten Medica Incの日本法人です。会長でCEOは楽天の三木谷浩史さんです。

三木谷会長は、2018年、「光免疫療法」を開発していたアメリカのアスピリアン・セラピューティクス社に出資し、Rakuten Aspyrian, Inc.(楽天アスピリアン)をつくりました。

楽天アスピリアンは、2018年の年末にシリーズCの調達ラウンドで、SBIグループおよび楽天株式会社などを主要投資家とする1億3400万ドルの資金調達を得て、光免疫療法による高精度ながん治療法の開発を更に進めました。

2019年3月に、社名をRakuten Medical, Inc. に変更しました。


ガン克服。生きる。
CONQUERING CANCER




三木谷会長の熱意が伝わるキャッチです。三木谷会長ががん治療薬のベンチャーに出資した背景ですが、本人がフォーチュン誌のインタビューで語っています。膵臓がんを患われたお父様のことがきっかけのようです。

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お金と情熱。まさに新薬を開発することに必要な2つの要素が、そこにあるのです。

このインタビューで、三木谷会長はミッキー・三木谷と呼ばれていますね。英語圏ではこういう名前のほうが覚えてくれると思います。

インタビュアーが三木谷会長を紹介し、日本の偉大な起業家で、通信メディア、インターネットのオーソリティであること。そして、なぜ今回、バイオ企業に出資を決めて、Rakuten Medicalを作ったのか? などなど、質問をしており、三木谷会長が経緯と情熱を語っています。


今回先駆け審査指定に指定された、ASP-1929についてです。

予定される効能:頭頸部癌
① 本剤は、上皮成長因子受容体(EGFR)を標的とした抗体医薬品で
あるセツキシマブ(遺伝子組換え)と、レーザー装置(PIT690)
による非熱性赤色光(690 nm)により活性化されて物理的に細胞
膜を破壊する作用を有する色素である IR700 を結合させた抗体
薬物複合体。本剤を用いた光免疫療法は、新規原理に基づく治療
法。
② 対象疾患である頭頸部癌は生命に重大な影響がある重篤な疾患
である。
③ 再発頭頸部扁平上皮癌患者を対象とした海外臨床試験において
完全奏効例も認められ、高い有効性が期待できる。
④ 第Ⅲ相試験実施中。世界に先駆けて日本で承認申請される予定。

ということです。海外でファストトラックで開発をして、それを日本に持ってくるときに、先駆け審査指定に通せば、治験に関わる時間、そして日本人が少なくて済む気がします。

今まで、IT企業とか、ソニーとかがヘルスケアに参入するも、どことなく頼りなかったことがあるのですが、今回は本物の予感がします。

医者の世界、治験の世界、厚労省の世界などなど、他業界から参入するには、高い障壁と独特のビジネス環境にあった製薬業界ですが、デジタルやAIなどは、海外のレギュレーションを持ち込み、日本のお役所を認めさせているような戦略が目立ちます。

良いことです。

今度ばかりはかなり食い込まれるような気がします。数年前に楽天が電子ブックのkoboを買収したときに、「別に日本でやらなくても良い」と言っていたのを思い出します。

こういう会社が増えてきそうですね。製薬企業は大丈夫でしょうか。

ああ。楽天メディカルもし立ち上げるなら、弊社から人材送りたいな。





アメリカ国立衛生研究所が選んだウェアラブルウォッチ

BYOBは聞いたことありますよね。レストランで、ワインとかウイスキーとか、自分の好きな酒のボトルを持ち込みOKの時に使う表現ですね。

Bring Your Own Bottle.

では、BYODはいかがでしょうか。これは自分のパソコンとか、タブレットなどを仕事で使うと言う意味です。

Bring Your Own Device.

 

日本の会社ではなかなかないですよね。メールとか色々な情報とかを自分の持ち物に入れ込むわけですから、セキュリティとか色々な問題が生じますよね。ベンチャー企業とかではあるのかな。

そのBYODですが、アメリカ国立衛生研究所(NIH)のプロジェクトで、All of US research programと言うのがあります。

All of Us Research Program は、どう言うプロジェクトかと言うと、健康を増進するために米国に住んでいる百万人以上の人々からデータを集め、それを研究して、予防医学や様々なヘルスケアに利用すると言う、歴史的な取り組みです。

ライフスタイル、環境、そして生物学における個人差を考慮に入れることによって、精密な研究を行い、より良い医療を届けることをめざす、国家的な取り組みなのです。

その、国家的な取り組みに使うデータですが、早速BYODです。

 

医療機関がいちいち個人個人の健康データを集めることはほぼ不可能です。そこで、ウェアラブルデバイスを使っている人は、そのデータを使って参加してもOKと言うことなのです。

合理的ですよね。

そんなアメリカ国立衛生研究所が推奨するウェアラブル端末として、Fitbitが選択されました。

これは企業にとってはすごい名誉だし、かなりマーケティングに使えそうですよね。

サンフランシスコ – (BUSINESS WIRE) – (ビジネスワイヤ) –

世界をリードするウェアラブルブランドのFitbit(NYSE:FIT)と国立衛生研究所(NIH)は本日、最初のFitbit Bring-Your-Own-Device(BYOD)プロジェクトを開始しました。

All of UsリサーチプログラムのためのデジタルヘルステクノロジーイニシアチブをFibitが取る形です。

現在プログラムに登録しているFitbitユーザーは、身体活動、心拍数、睡眠、健康転帰などの健康指標間の関係について、研究者がより深い洞察を得るのを助けるために、Fitbitアカウントを、All of Us programに同期させることができます。

データをAll of Usと同期させることに同意することで、Fitbitユーザーは世界最大の精密医学研究に貢献し、科学研究のための最も多様なデータセットの構築を支援する機会を得ます。

Fitbitは、プログラムに含まれる最初のウェアラブルです。

 

ライフスタイル、環境、遺伝学の個人差に基づいて病気を予防し治療する能力を向上させることを目的に、2018年5月に全国で発売されたAll All Usは、100万人以上の参加者を登録しようとしていると言うので、規模がすごいですよね。

参加者は、電子医療記録、身体測定、バイオサンプル、デジタル医療技術を通じて、さまざまな種類の医療情報を時間の経過とともに共有するように求められます。

参加者のプライバシーを保護するために厳格な保護措置を講じて、データは広範囲の健康調査のために研究者にアクセス可能になると言うことです。

アメリカは、スケールが違いますね。

日本の厚労省で、これできますかね。

All of Us Research ProgramのディレクターであるEric Dishmanは、次のように述べています。

「この情報を他の多くのデータ型と組み合わせることで、健康状態に対するライフスタイルや環境の影響をよりよく理解し、最終的には非常に正確で個別化された方法で健康を維持するためのより優れた戦略を開発できます。」

何か、医薬品の開発などにも応用できそうなデータになりそうですね。これは相当大規模なデータになるはずです。

そのデータ解析を主に行う機関として、スクリプス研究所(英語:The Scripps Research Institute 、略称:TSRI)が挙げられています。

Scrippsは、アメリカで生物医療科学の研究と教育を行っている非営利の医療研究施設です。

本部はカリフォルニア州サンディエゴ、それからフロリダ州ジュピターに施設があります。

本研究所は、世界最大の民間の非営利生物医学研究組織であり、ノーベル化学賞受賞者のバリー・シャープレス、クルト・ヴュートリッヒを始め、研究や運営に関わる2700人のスタッフが所属していると言うことです。

非営利の医療研究施設に、2700人もスタッフが居るなんて、これまたスケールが違いすぎます。

Scripps Researchは、デジタルヘルステクノロジーを利用した研究の全国的リーダーとして、プログラムのデジタルヘルスへの取り組みを先導しています。

2017年には、Scripps Researchは、ピア検証済みの臨床研究での使用の人気と信頼性に基づいて、Fitbitを革新的なAll of Usプログラムで使用するための最初のウェアラブルとして選択しました。

Fitbitすごいですね。

米国実験生物学連盟(FASEB)ジャーナルが発表した分析によると、Fitbitデバイスは生物医学研究で最も一般的に使用されているトラッカーと言うことです。

要は、一番普及していると言うことでしょうけど。

今日までに、6752を超える発表された研究がFitbit装置を使用しており、最近の分析によると、FitbitはClinicalTrials.gov研究に他のブランドの10倍登録されています。

All of Us programに具体的に参加する方法ですけど、Fitbitユーザーは自分のデバイスを使って健康状態の統計をプログラムと同期させることができます。

米国の参加者全員は、自分のFitbitアカウントを介して自分のデータを関連付け、自分の体重、水分摂取量、食事などの情報を手動で追加することもできます。

同期させなくても、マニュアルでも参加可能なんですね。

まず始めに、参加者はAll of Us参加者ポータルのParticipant.JoinAllofUs.orgにログオンし、Sync Apps&Devicesページにアクセスします。米国に住んでいる18歳以上のFitbitユーザーおよびAll of Usリサーチプログラムへの登録に関心のあるユーザーは、www.joinallofus.orgにアクセスして詳細を確認できます。

これ僕も参加しようとしましたが、クリックしたら参加できませんでした。笑

当たり前ですね。アメリカ人でもないし、アメリカに住んでもいないので。

 

2019年には、Fitbitデバイスを使用した、第2回目のAll usリサーチイニシアチブが開始されます。

Scripps Research Translational Instituteによって実施されるこの研究は、身体活動、心拍数、睡眠などの健康指標とAllの一部として取り込まれる他の重要な健康上の結果との関係を調査するためのユニークなデータセットを生成します。

デジタルヘルスは、もう、アメリカにとっての基軸になっている気がします。

アメリカにとって、デジタルヘスルはもはやテクノロジーといった概念ではなく、

デジタルはもう置かれている環境そのものなのですね。

参考:引用

BUSINESS WIRE
Fitbit (NYSE:FIT)

フィットビット ブランドストアー
https://amzn.to/2Nt1Is2

National Institutes of Health (NIH)

 

 

レスメドがプロペラーヘルスを買収

昨年末の話ですが、レスメドがプロペラーヘルスを買収しました。

レスメドは知っていましたが、プロペラーヘルスは知りませんでした。

– ResMed(NYSE:RMD)(ASX:RMD)

クラウド接続型医療機器および院外のSaaS(Software as a Service)ビジネスソリューションのリーダー慢性閉塞性肺疾患(COPD)と喘息に罹患している人々のためのコネクテッドヘルスソリューションを提供するデジタル治療企業であるPropeller Healthを買収するための最終合意を締結したと発表しました。
(https://www.businesswire.com/news/home/20181203005218/en/)

 

プロペラーヘルスは、喘息の吸入器にGPSとチップスをつけて、喘息患者が、いつ、どこで、どのくらい吸入薬を使ったかのモニタリングデータを、スマホなどでいつでも見ることができるサービスを展開しています。

まさに、IIoTです。

プロペラーヘルスによると、喘息患者の80%以上が正しく吸入器を使っていないとのことで、吸入薬による喘息管理を正しく行うことに、大きく貢献しているのです。

 

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一方、レスメドは、CPAPの老舗的な企業では無いでしょうか。日本ではフィリップスが取り扱っていますよね。

レスメドはCPAPのデータをモニタリングしていますので、両者の技術、そして呼吸器分野ということで、このM&Aはなんとなく納得感がありますよね。

ということは、もしかしたら、フィリップスが日本でプロペラーヘルスのサービスを始めるかもしれませんね。

でもどうでしょうね。既存の吸入器につけるわけで、色々権利とか、責任問題とか、薬事的な問題とか色々大変じゃないでしょうか。そうでもないですかね。

 

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両方ともデバイスを使うので、チップやらセンサーやらを埋め込みやすいから、こういうことは可能になりますよね。

医療における、デジタル、医療におけるIIoTですかね。

特に喘息患者の80%以上が正しく吸入していないとしたら、薬物治療には大きく影響しますよね。これは必要です。日本ではプロペラーヘルスは普及しているのでしょうか。あまり見かけませんね。日本には入ってきていないのですかね。

こちらの動画では、アメリカの喘息が多い地方での、プロペラーヘルスの取り組みが紹介されています。

良いけど、なんか少し暗い雰囲気。

 

 

一方で、こちらは、明るい雰囲気です。ホームページ上の動画では、いかにもアメリカンな女性が、いかにもアメリカンな家で、プロペラーヘルスの紹介をしています。関係ないけど、ニューヨークアクセント。埋め込みはできませんでしたので、リンクで紹介します。
https://www.propellerhealth.com/

 

デジタルヘルス業界も、M&Aが加速するかもしれませんね。

 

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これからは留学するならデジタルヘルス?

将来のキャリアアップに、留学を考えている方も多いかと思います。

 

また、お子さんを留学させたいと思っているお父さん、多いでしょう。

であれば、デジタルヘルスはいかがでしょうか。

 

アメリカ、イギリスにはもう数年前から大学でデジタルヘルスのコースがあります。
こちらのウェブによると(http://www.betacareers.de/)、どういう基準かはわかりませんが、デジタルヘルスのコースのある大学のランキングがあります。

あのスタンフォードでも10位ですか。。あの、オックスフォードは8位。こういう分野は、伝統校は遅れているのでしょうか。とはいえ、10位以内ではありますけど。

1. University College London
2. University of Strathclyde
3. University of Nottingham
4. Maynooth University
5. Jacobs University
6. University of Warwick
7. Savonia University of Applied Sciences
8. Oxford University
9. University of Cambridge
10. Stanford University

日本では、あまりないのか、僕が知らないだけなのかよくわかりませんが、ググってみると神戸大学の大学院にありました。
https://www28.cs.kobe-u.ac.jp/research/healthcare

さすがですね。

まあ、ランダムな気持ちで、ミーハー的に6位のワーリック大学を少しみてみます。

ワーリック大学のデジタルヘルスケア研究所は2010年に設立され、セントラルキャンパスにある国際デジタル研究所にあり、5年間で4百万ポンドの共同研究です。

IDHは、革新的なデジタル技術を使用して人々の健康と福祉を向上させることを目指しています。

 

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彼らのウェブによると、彼らの目指していることは、厳格な学際的な研究、開発および評価に支えられて、公衆、患者および専門家のためのデジタルソリューションの実施を支援することによって、医療の質、安全性、アクセシビリティおよび生産性を改善すること、ということです。

さらに、

ヘルスケアにおける研究主導のイノベーションのモデルは、関連する理論を特定し、適切な技術を選択し、必要に応じて新しい解決策を開発することを伴います。そのため、各ソリューションでは、ヘルスケアシステムへの昇格前に、安全性、有効性、およびコストへの影響について厳密な評価を行う必要があります。

これらすべてには、業界、NHS、そして多くの分野の境界を越えた緊密な協力が必要です。 IDHは、生物医学および情報工学、健康心理学者、統計学者および公衆衛生、病院医療および地域保健の背景を持つ3人の臨床医の専門家を雇用しています。何人かはNHSで働くことに数年を費やしましたが他のものは重要な産業と同様に学術的経験を持っています。これは私達が健康関連の問題の大部分を理解し分析し、そして革新的なデジタルソリューションを開発し、評価しそして展開することができることを意味します。

 

IDHの教育

デジタルヘルスケア研究所の目的は、教育を通じて、英国および海外の地域社会の健康と福祉を向上させることです。共同制作された、特注の研究オプションの独特な範囲は、IDH内から考案され、そして提供されています。
これらは、PhDを含む伝統的なプログラムを含み、ヘルスケア運営管理の修士課程で教えられました(フルタイムとパートタイム)。

多くのIDHコースは、テクノロジーベースの学習プラットフォームを介してのみ提供される予定です。これにより、海外からの参加者の研修(旅行やビザの問題を否定し、それによって現在アクセスできない専門家や市民に教育を提供すること)が可能になり、フルタイムの雇用に柔軟な研修を受けることができます。

私たちのコースはすべてベストプラクティスのデジタル配信で構成されます。コンテンツは可能な限り最高品質のものであり、そしてアクセス可能でインタラクティブで魅力的な方法で配信される証拠に基づく最新の情報を含む明快さと目的でデザインされています。

IDHは医療や一般の人々に知識をどのように伝えていますか

業界およびヘルスケアのパートナーと協力して、コンテンツおよび配信の点で世界をリードする共同制作コースを介して、適切な科学分野からの証拠を開発し、関係者に広める
医療従事者、産業界の従業員およびその他の利害関係者を、フルタイムの雇用またはCPDへのアクセスがほとんどない地理的領域で訓練し、それによって健康格差を削減する
幅広い利害関係者(例えば、医師、看護師、同盟の医療専門家、教師、保護者、市民)にわたるスキルのギャップを特定して削減し、それによって医療の経済的負担を軽減する
当社のコースコンテンツの提供に有力な専門家を巻き込み、顧客、共同制作者、または従業員をデジタルでトレーニングすることを希望する業界パートナーの中心的拠点になることを目指しています

なんか、言い方悪いですけど、この大学のパクリで良いので、どこか地方の鳴かず飛ばずの大学が新しいコースを新設したらいかがでしょうか。

秋田県の国際教養大学とか、大分の立命館アジアパシフィック大学みたいに、何か特徴を出せて学生が集まるのではないでしょうか。

例えば、言っては悪いですが、田舎の学生もあまり集まらないFランの大学が、急に「デジタルヘルス学部」とか作ったら、いかがでしょう。

話題になること必須です。

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デジタル治療薬

デジタルとヘルスケアはますますつながりを深めています。
市場規模は2018年でおよそ2000~3000億米ドルと言われたりしていますので、世界の医薬品市場を8000億米ドルと考えると、単純に の2割以上、4割くらいに達する勢いです。

とはいえ、では、どこか大きな会社がありますか?

例えば、ノバルティスとかファイザーがデジタルヘルスのビジネスで何百億ドルも稼いでいますか。

結論言えば、稼いでいません。つまり、実態がよく見えません。ここがデジタルの不思議なところです。

FDAは2017年にアプリによる依存症の治療を認可しました。つまり、

日本で言えば、アプリで行う治療に薬価をつけたという感じでしょうか。

この会社、ご存知でしょうか。

https://peartherapeutics.com/

“PRESCRIPTION DIGITAL THERAPEUTICS FOR THE TREATMENT OF SERIOUS DISEASE”

デジタル治療法による重病の治療??

 

https://platform.twitter.com/widgets.js

こちらの会社の関係者の方には大変申し訳ないのですが、個人的には、控えめに言ってわけわかりません。

 

処方箋が必要ということは、このアプリの治療法は薬剤師が渡すのでしょうか???????

 

ただし、精神科では、医師からのムンテラに保険点数が付くので、もしそれがスマホとかで代替してもわからんでもないです。

この会社のパイプラインを見ると、こんな感じです。

https://peartherapeutics.com/science/product-pipeline/

彼らは、Prescription Digital Therapeuticsのパイオニアだそうです。

彼らの申請したデジタル治療薬「reSET」と「reSET-O」をFDAが薬として認可しました。

どうやって治験をするのでしょうか。

色々興味深いです。

今後、2019年、そして東京オリンピック後に、デジタルヘスるすはますますマーケットを拡大させると思います。

現状、製薬企業で働いているそれぞれのプロフェッショナルは、いよいよ覚悟しなければならないと思います。

というのは、ヘルスケアマーケットがこう言ったITの人たちにどんどん侵食されかねないからです。

ただし、患者さんにとっては、色々選択肢が広がるのは良いことですが。

デジタルヘルスへの知見、リテラシーのない人たちはどんどん閑職に追い込まれるでしょう。

すでに全米のヘルスケアの売上規模の4割近くに迫る勢いなのですから、これからどんどん拡大することは火を見るより明らかです。

もう、やれ、「借り上げ社宅がない」とか、「自分の車で回っていいのか聞いてほしい」とかを気にしているMRはますますオワコンです。

デジタルヘルスケアの一部であるデジタルセラピーは、まあ、だいたいが、メンタル関連が多いのですが、これがメンタル以外の治療にまで来ていたりします。

例えば、オンラインでの治療技術共有なんかは、もう製品として申請しようとしいます。

すでに、一つの選択肢に入ってきているのです。

まあ、現代人のライフスタイルから見れば、衣食住すべてデジタルですよね。

着るものも、アプリでレンタルありますよね。もう結婚式とか何かのイベントで衣装を買ったりしません。

住むのも、もうホテルも民泊とか、Airbnbとかをアプリで選んだりしています。

最近は、ホテルをブックスるOYOとかいうアプリの会社がグローバルで急成長しています。聞くところによると、10代のインド人が創立したそうですよ。

食べるのはもちろん、レストランのブックなどは言わずもがなですよね。

支払いも紙幣も硬貨も使わずにデジタルですよね。

こんな世の中ですから、こんな現代人の、行動やライフスタイルの変化の真っ只中なので、考えてみたら、医療だけがデジタル化しないわけないのです。

デジタルの治療法は、メンタル関連だけでなく、すでに糖尿病、鬱血性心不全、肥満、アルツハイマー病、認知症、喘息、薬物乱用、ADHD、高血圧、不安、うつ病、およびその他いくつかを含む多種多様な疾患および状態の予防および管理に開発されています。

最近、こちらの本も読んだのですが、内容は難しくはないのですが、新しい事だらけ。

 

ヘルスケア産業のデジタル経営革命
日経BP社 (2017-10-24)
売り上げランキング: 20,352

個人的感想は、そんな簡単にヘルスケアが成り立つか? という感じです。

僕が古いのかもしれませんが、そんなアプリとかデジタルとかで簡単にヘルスケアが成り立つのかと思ってしまいます。

僕の全体的な感想です。

何か、IT業界の人が、新しくて良いマーケットを見つけた・・・くらいに考えているのかと思ってるとしたら、「そんなに簡単じゃないよ」と、言いたくなります。

とは言え、もう何年も前から、ITと医療は密接に関わっているし、これからはデジタルもAIも然りです。

今後もデジタルとヘルスケアの動きを追っていきます。

デジタルも牽引していくくらいの気概を持っていきましょう。

 

 

AIで作った食品で糖尿病予防

世界初の生理活性ペプチドを組み込んだ食品を発売するかもしれない、ニュリタスの情報です。

「人工知能」と「DNAシークエンシング」

最新テクノロジーを組み合わせています。

うまくいけば、2020年にも生理活性ペプチドを組み込んだ糖尿病予防の食品が発売されるかもしれません。

予防医学の最先端です。

すでに、ネスレ、BASFとコラボしています。

CEOはノラ・カルディ博士。CEOに見えないですね。

 

カルディと言ってもコーヒーが売っているお店ではありません。

 

ノラ・ジョーンズもびっくりでっす。

AIで作った食品で糖尿病予防なんて、”Dont know why” と言っていることでしょう。

 

平野ノラもびっくりです。

AIで糖尿病予防できる食品できたら、儲かって”バブリー”と、言っていることでしょう。

 

 

 

 

ノラ・カルディ博士はアイルランド人の母とフランス人の父をもち、ダブリン大学トリニティ・カレッジで分子進化と生物情報工学を学び、博士号を取得したそうです。

 

 

その彼女の創業した会社、Nuritasのバックアップしている投資家がすごいです。

マーク・ベニオフ・・・・セールスフォース・ドットコム最高経営責任者

アリ・パルトビ・・・・起業家。フェイスブックのアドバイザー

ボノ・・・・U2

ジ・エッジ・・・・U2

ニュー・プロテイン・キャピタル・・・・シンガポールのキャピタル

 

 

Nuritasはわずか1年間で数百ものペプチドを発見し、特許を取得している。このうち血糖値の調整機能がある2つのペプチドは、糖尿病予防に役立てるため開発が進められている。

最大の難関は、実際に効果があるだけでなく、美味しく摂取できる分子を見つけることだ。また、食品に加える際にペプチドが上手く混ざるようにすることや、加熱しても問題ないかなどを確認する必要もある。

食品がもたらす健康効果について、消費者はますます敏感になりつつある。しかし、残念なことに、こうした意識の変化が彼らの食習慣を劇的に変えるとは限らない。だからこそ、慢性疾患と闘うためにはこうしたペプチドを含む食品が必要になってくるのだ。

ニュリタスが開発を進めているペプチド食品は、人々の健康に大きな効果をもたらすことになるだろう。

(https://forbesjapan.com/articles/detail/15272#)

 

 

ニュリタスの戦略は、なんとなく新しく見えます。どこかを買収するとか、どこかのシェアを奪うとかというよりも、コラボするというスタイルです。

 

まず、ネスレとのコラボです。

こちらのプレスリリースをみても、

Nestlé and Nuritas to Work Together on Discovery of Food-Derived Bioactive Peptides Through Artificial Intelligence

Nestlé and Nuritas to Work Together on Discovery of Food-Derived Bioactive Peptides Through Artificial Intelligence

なんか、「一緒にやろうよ!」みたいな雰囲気ですよね。会社のプレスリリースに見えません。

 

 

 

次は、BASFとのコラボです。こちらは、BASFサイドのプレスリリースですが、Nuritasに影響されたのか、波長が合ったのか、化学カンパニーだけに、化学反応してしまったのか、どうかわかりませんが、BASFまでが「Togetherしようぜ」みたいになっちゃってます。 ルー大柴もびっくり。

https://industries.basf.com/en/Omega-3/News-Events/News-Release/2017/BASF-and-Nuritas-to-Work-Together-on-Delivering-Next-Generation-Peptide-Ingredients-Through-Artificial-Intelligence.html

BASF and Nuritas™ to Work Together on Delivering Next Generation Peptide Ingredients Through Artificial Intelligence

 

 

 

すでに出願とか、こういう情報も出ていますよ。

https://astamuse.com/ja/published/JP/No/2018523704

 

AIを使って抽出したペプチドの食品。そしてそれが血糖値を抑える。これが、ガチで市場に出てきたら、予防医学がますます盛り上がりますね。

 

 

 ロボットクラウドラボラトリープラットフォーム

AI、ロボティックスについて情報を発信していきます。

少し前の、2018年7月のニュースです。

リリーがトランスクリプティック社と提携しました。

→参考(https://www.businesswire.com/news/home/20180724005252/en/Transcriptic-Selected-Oversee-Robotic-Cloud-Lab-Platform)

ロボットクラウドラボラトリープラットフォーム

シリコンバレーに本社を置くTranscripticは、オンデマンドライフサイエンス研究用の最初のロボットクラウドラボラトリープラットフォームを作成しました。

それにしても、この会社のロケーション良いですね。

Dumbarton Bridgeという綺麗な橋のたもとですね。

CTOによる、ロボティッククラウドラボの説明です。ていうか、若い。

同社のTCLE(The Transcriptic Common Lab Environment )は、堅牢な自動化、スケーラビリティ、柔軟性、および機器の遠隔監視を可能にするために、単一のユーザインタフェースを介して実験室のプロセス、プロトコル、および機器をIoTテクノロジと統合します。

つまり、ラボの装置と装置がAIで繋がって、IIoTになっている感じでしょうか。

ヘルスケアのインダストリー X.0(エックスポイントゼロ)でしょうか。

TranscripticとLillyは、自動化の力と人工知能および機械学習を組み合わせて、コストを削減し、スピードを上げ、環境を最小限に抑えながら、次世代の創薬を形作り、個々の科学者が新しいアイデアを試す範囲を広げようとします。

AIによる創薬ですね。

 

シリコンバレーのAI企業と、老舗の製薬企業とのコラボの良い例ですね。これでどんどんアンメットメディカルニーズの新薬が出てくると良いですね。

すごいイノベーションです。

今後も、ヘルスケアとAI、機械学習、ロボティックについて紹介していきます。

 


デジタルヘルスケア キーワード

デジタルヘルスケアには、だいたい下記のドメインがあります。

 

デジタルヘルス

  • 疾病を予防、診断または治療するためのヘルスケア技術の評価およびモニタリング

  • 患者のモニタリング

  • リハビリテーションまたは長期ケアのためのモニタリング

  • 自立支援

  • 障害者用の支援技術

  • リハビリロボット

  • 監視センサー、およびウェアラブルデバイス

  • 臨床的意思決定支援

  • 診断、分析、および患者関連データの解釈

  • 計算機シミュレーション

  • モデリング

  • 機械学習アプローチ

 

E-Health

モバイルヘルス

→モバイルデバイスによってサポートされている医学および公衆衛生の実践

  • ヘルスシステム工学アプリケーション

  • 知識発見

  • 意思決定

  • 最適化

  • ヒューマンファクタ工学

  • 品質工学

  • 情報技術とコミュニケーション

 

 

自然言語処理のための音声および聴覚システム、音声認識技

術、ならびに医療機器

→音声および聴覚を補助することができる(例えば、人工内耳)

 

遠隔医療、遠隔医療、テレケア、

telecoachingとtelerehabilitation

→遠隔距離で患者ケア

 

概ね、これらをデジタル、機械学習、AIなどでリンクさせることが、産業界のみならず、医療産業革命と言えるかもしれません。

これからは全てが繋がります。

 

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今後一つ一つ話題を追っていきましょう。




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