皆様いかがお過ごしですか。
元横綱白鵬、宮城野親方が相撲協会を退職することになりました。色々あったみたいですね。後輩の下のポジションになるのが嫌とか。白鵬イジメみたいなのがあったとか無いとか。すかさず、同じモンゴル出身の元朝青龍が、色々とコメントというか、ツイートというか、していますね。「出る杭は打たれる」的な。
ただ、何となく退職に追い込まれた的なニュアンスを醸し出しているように見えますが、実際は、新しい団体を早くやりたいのではないでしょうか？ SUMOグランドスラム？ 相撲を英語にすると、なんか、SUMOっていう不動産屋みたいになっちゃいますね。これは商標登録とかもあるかもしれませんので、そのまま相撲にしておいた方が良いでしょうか。 そんなことはどうでも良いのですが、これはすごい団体になりそうな予感がします。現役時代の白鵬みたいな、カチ上げエルボーみたいな技のオンパレードになるのでしょうか。みんながそういう技を繰り出す格闘技なら、それは見てみたいです。新たな格闘技団体誕生の予感です。
白鵬も楽しみなんじゃないでしょうか？ そのせいか、協会退職に後悔みたいなのを微塵も感じません。むしろ爽やか。
退職といえば、アメリカではとうとうCDCのワクチン委員会が、全員退職することになります。ていうか、解雇です。
米国保健福祉省長官ロバート・F・ケネディJr.（RFK Jr.）がCDCワクチン専門家委員会（ACIP）の全メンバーを解任
- 「ワクチン科学への信頼回復のために一新が必要」と述べた
- ACIPはCDCにワクチンの推奨を行う重要な委員会
すごいですよね。17人の委員が、全員解雇です。
この先、アメリカのワクチン行政はどうなっていくのでしょうか？ RFK Jrの言うように、本当に、本当に、本当にワクチン要らないんですか？ だって、コロナだけじゃないんですよ。
https://time.com/7292553/rfk-jr-removes-cdc-vaccine-committee-experts/
トランプ大統領とRFK Jrについては、毎日毎日目まぐるしいので、静観しておりましたが、あまりにも動きが大きくて、センセーショナルなので、ちょっと触れてみたいと思います。
衝撃的な解雇劇、公衆衛生に走る亀裂
ロバート・F・ケネディ・ジュニア（RFK Jr.）によるCDC（疾病対策センター）ワクチン諮問委員会（ACIP）委員の一斉解雇は、公衆衛生の専門家たちを震撼させました。
長年、子どものワクチン政策を支えてきた専門家集団が、なぜ、そしてどのようにして解散させられたのか？ その背景には、根深い政治的対立と科学的見解の相違が存在するのです。
この前代未聞の事態には、色々な政治的な側面もあるのですが、その分析も良いですが、率直に思うのは、解雇された人たちはどうなるの？ と言うことです。
なぜ解雇は起きたのか？対立の構図
RFK Jr.は、長年ワクチンに対する懐疑的な姿勢を表明してきた人物です。ワクチンどころか、薬も嫌いなんですよね。そもそも、何でそんな人が保険長官なのでしょうか。ただちょっと、前にも言いましたが、羨ましいです。なんか、そういう、俺が決める！みたいなの、日本のリダーにも欲しいのです。
「公衆の信頼を回復するため」と主張する彼は、自身の判断で新たなメンバーを任命すると宣言しました。これは、既存のワクチン政策に対する明確な批判であり、科学的根拠に基づいた政策決定を揺るがす行為とも捉えられているとのことです。
関係ないですけど、昨日か一昨日、「そこまで言って委員会」でしたっけ？ そういう番組で、元「新型コロナウイルス感染症対策分科」会長・尾身茂さんが、感染防止効果は乏しかった」みたいなこと言って、波紋を呼んでますね。ていうか、もっと早く言ってほしかったですよね。
あ、やばい、ワクチン行政のこと、このブログで触れないようにしていたんだ。手が滑りました。
で、話戻って、CDCの解雇された委員たちは、小児科医、疫学者、免疫学者など、各分野の第一人者たちですよ。彼らは長年、ワクチンの安全性と有効性を訴え、公衆衛生の向上に貢献してきた。突然の解雇は、彼らのキャリアだけでなく、科学的知見を軽視する政治的動きとして、大きな波紋を呼んでいます。
解雇された専門家たちはどこへ行くのか？キャリアパスの考察
まー、ついつい、職業上、彼らはこれから仕事はどうするの？と、思ってしまいます。もうあれですかね、みんな金持ちだし、仕事なんかしなくても良いのかもしれないですね。解雇された委員たちが今後進む道は、当然ですが、複数の可能性が考えられますよね。それにしても、解雇されたとかいうニュースよりも、解雇された人たちがどうするのか？ということに焦点を当てているのは、グローバルでこのブログだけだと思います。笑
1. 学術界への復帰：研究と教育の道
多くの委員は、大学や研究機関に所属していた経験を持っています。彼らは、培ってきた知識と経験を活かし、再び教壇に立ったり、研究プロジェクトを主導したりすることが、まず普通に考えられます。
特に、今回の解雇劇は、彼らの専門性を高める「勲章」となり、より良い条件での再就職を可能にするかもしれないですよね。
今よりも給料上がるでしょうね。
2. 政府・国際機関への転身：政策立案への貢献
公衆衛生の専門家として、WHO（世界保健機関）や厚生労働省など、政府機関や国際機関でアドバイザーとして活躍する道もある。政策立案や公衆衛生戦略の策定に携わり、グローバルな視点から人々の健康を守る役割を担うことが期待されるというのが、2番目です。お金もアレだけど、そもそも、名誉とかタイトルが気に入ってた人も中にはいますよね。そういう人は、別の政府機関や、国際機関へ転身すると思います。ただ、アメリカはWHOから脱退しますけど。w
3. 民間企業への参画：新たな価値の創造
製薬企業やヘルスケア関連のコンサルティング会社では、ワクチンの開発や安全性評価に関する専門知識が求められています。。解雇された委員たちは、これまでの経験を活かし、企業の一員として、あるいはコンサルタントとして、新たな価値を創造する可能性も秘めていますよね。まあ、いわゆる、メディカル部門ですよね。多分、ヘッドになると思います。これはかなりな高額な報酬が期待できますよね。
4. NPO・シンクタンクでの活動：社会への貢献
そうです。お金よりも、世の中の人々の役に立ちたいのです。そういう人も居ます。公衆衛生に関する政策提言や啓発活動を行うNPOやシンクタンクで、研究員として活躍する道ですね。社会的な使命感を持つ彼らですから、専門知識を活かして社会に貢献できる魅力的な選択肢となるのですよね。
データが語る未来：解雇後の給与はどうなる？
気になるのは、解雇された委員たちの収入ですよね。え、気にならないですか？ すみません、僕は気になります。
公的機関であるCDCの委員としての給与は安定していたかと思います。退任後の収入はどうなるのかです。
一般的に、民間の医療・製薬企業やコンサルティング会社では、ご承知のように、実力主義や成果報酬型の給与体系が採用されています。
専門知識や経験豊富な委員たちは、高い評価を受け、給与が大幅に上がる可能性も十分に考えられます。ただし、再就職先の業種や役職、個人の交渉力によって差が生じる世界ですよね。こういう世界は、苦手かもしれないですね、彼らは。何しろ公務員だったのですから。
公衆衛生の未来：私たちは何を学ぶべきか？
別に我々のような日本人が、学ぶこともないですよね。何かあります？
今回の解雇劇は、公衆衛生政策における科学と政治の関係について問いを投げかけていますが、特段、学ぶことなんてあるかどうか？
あるとすれば、科学的根拠に基づいた政策決定がいかに重要であるか、そして、政治的な圧力に屈することなく、専門家が意見を発信できる環境をどう守るべきかとかでしょうか。だって、もし、また民主党政権になったら、どうなるんですか？また戻すんですか？
RFK Jr.の行動は、公衆衛生に対する信頼を損なうだけでなく、科学的知見を軽視する風潮を助長する危険性も孕んでいます。僕のような人間は、面白いし、やれー！みたいに思ったりもしますが、一般的に言えば、これは科学と政治の適切な距離感を見つめ直し、より良い公衆衛生の未来を築いていきましょう、と、まとめるのが普通だと思います。
あなたは、どう考えますか？
まあ〜、アメリカの話ですからね。
ただ、日本は、公衆衛生の未来のために、何ができるか考えるのも良いですよね。日本にも、似たような役割の人々は居るかと思いますが。解雇？ いや、無理。
Ken リクルターブログ 
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