皆さま、いかがお過ごしでしょうか。
今日40代半ばというか、後半くらいの、とあるMRと久々に話しました。なんでも、今扱っている薬の新しい適応症が、なんと、プラセボに負けたらしいです。今売っているやつですよ。
今までの適応症ではOKなので、今まで通りやればいいじゃん、と思いましたが、なんと、その方は、その新しい適応追加を見据えて結成された新しい部署に所属しているらしいです。プラセボに負ける薬を扱うなんで、やる気が削がれると言っていました。今の会社、辞めたいらしく、転職したいと言っていましたが、そんなにすんなり行かないんですよね、これが。その人にとってちょうど良くポジションがあるわけでもないですし。
また別の方とも話しました。その方は、今の会社に来てまだ1年未満なのですが、もう辞めたいとのことで。なぜかと言えば、KPIが異常に厳しいらしいです。へえ、今時、そんな会社があるんですかね?と、言ったら、全然あるらしいです。で、その方も転職したい、というか、今の会社辞めたいと。
前者は、やりがいが無さすぎて辞めたい。後者は仕事が厳しすぎて辞めたい。まあ、いずれにしても辞めたいということは共通しています。
そう思います。そういう時は、辞めちゃえば良いのです。僕にとっては良いです。まあ、変な話、僕にとっては人が辞めるのも、人を採用するのも、どんな状況でも役に立てるかと思っております。
まあ、そんな世の中ですので、いろいろな事がおきますが、アメリカのCDCでは、なんと、17人の諮問委員が突然辞めちゃいました。
辞めたというか、解任されました。
17人ですよ。
おったまげますね。
イスラエルとイランのニュースに隠れて、なんとなくアレですけど、大ニュースですよね。
「CDCのワクチン諮問委員が全員、突然解任された」
──このニュースを見て、アメリカでも医療行政がこんなに大きく動くのかと驚いた人も多いかもしれません。実はこの“総入れ替え”、ただの人事ではありません。医療の信頼構造そのものを揺るがす可能性を含んでいます。
解任されたのは、米疾病対策センター(CDC)内の「ワクチン諮問委員会(ACIP)」の委員17名。小児科医、公衆衛生の専門家、感染症の権威など、これまでアメリカのワクチン推奨を支えてきた中心人物たちです。
代わって新たに任命されたのは、わずか8人。
彼らは統計学者やmRNA技術の開発に関わった医師などで、これまでとは異なる視点を持ったメンバーが揃っています。
この急な“総交代劇”は、一部からは「科学の刷新」とも評価される一方で、「ワクチン行政の信頼が崩れるのではないか」という不安の声も上がっています。
この記事では、そんなアメリカで起きたワクチン政策の構造転換について、背景と意味を整理していきます。
🧭 事実ベースで整理する

この「全員解任」は、2025年6月9日、ロバート・F・ケネディ Jr.のもとで発表されました。対象となったのは、CDCのワクチン諮問委員会「ACIP(Advisory Committee on Immunization Practices)」の現職メンバー17名全員。
公衆衛生の専門家から小児科医、疫学者まで、多様な分野のプロフェッショナルが一斉にその職を解かれるという、きわめて異例の事態でした。
この決定についてホワイトハウスは、「利益相反の可能性があるメンバーが長く諮問委員を務めていた」と説明。特に、製薬会社との関係性や、推奨ワクチンとの利害関係が疑われる状況を問題視したとされています。
そして、わずか2日後の6月11日。
新たに任命されたのは8名──以前より少人数で、構成も大きく異なります。
ワクチンに関して慎重な姿勢を持つ人物や、これまで公の場でmRNAワクチンのリスクに言及してきた専門家も含まれていました。
この人事はすぐさま国内外に波紋を広げ、メディアや専門家の間では「科学の中立性が保たれるのか?」「CDCの推奨そのものが変わってしまうのでは?」といった議論が巻き起こっています。
ここから見えてくるのは、単なる“人の入れ替え”を超えた、アメリカのワクチン行政の構造変化です。
次の回では、辞めちゃった人、どうなったのか?などを取り上げたいと思います。
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